老人保健法の施行で高齢者ケアについて感心が高まっていた昭和五十八年に「老人の専門医療を考える会」が結成されたと聞いている。数名の発起人達が「過剰な診療をやめる」「医療法等の医療関連法規を遵守する」「入院設備、食堂など施設を整備する」「ソーシャルワーカー、理学療法士・作業療法士を積極的に採用する」「老人の人権を守る」と宣言し、付き添い看護を廃止し、介護職員の院内化や投薬等の適正化を進めた。今から二十年前のことである。

　この活動は厚生省（現厚生労働省）に対し介護力を強化した包括点数の設定の要請につながった。そして平成二年四月に特例許可老人病棟入院医療管理料が制度化された。この制度を採用した病院の看護・介護業務は大きく変化し、注射、投薬、処置等の診療補助業務は減少した。かわって食事、入浴、排泄さらに移乗・移動の介助など療養上の世話業務が急増することとなった。当然のことながら看護職員数の増加は必須となった。

　さらに病棟内居住環境が問題となった。職員数が増加し、車椅子使用患者が急増したことから、病室や廊下は狭くて動きにくく、食堂、デイルーム、浴室、トイレの整備も必要となった。こうした経緯で療養型病床群の制度が生まれた。

　この結果、入院患者の状態が改善したという報告は枚挙に暇がない。付き添い看護に依存し、注射や投薬をするより手厚い看護・介護と療養環境の改善が優れているということが立証されたのである。そして、これらの変化と同時期に計画を立ててケアを行うことが日常化していった。ケアプランである。

　さらに、こうした老人医療の変革の立役者達は、入院医療の改革に止まらず、在宅ケアの推進へとつなげた。すなわち、付き添いの廃止、看護職員の増加、療養環境の改善、ケアプランの策定、そして在宅ケアの推進へと進んでいったのである。筆者はこれらの活動を極めてリハビリテーション的もしくはリハビリテーション的な活動だと感じている。日陰の存在であった慢性期の老人医療を表舞台に立たせた活動であり、「老人の専門医療を考える会」の原則である「老人の人権を守る」を貫こうとする活動と思えるからである。

　こうした「老人の専門医療を考える会」の活動も、介護保険法が施行され三年半が経過し、新たな原則を構築する時期ではないかと考えている。自立支援の活動を全面に押し出さなければ、要介護度は高まるばかりである。名実共にリハビリテーション重視の時代を迎えている。ケアとリハビリテーションは表裏一体であり、リハビリテーションの理念と実践活動を抜きにして良質なケアは云々できない。

　現在の「老人の専門医療を考える会」のテーマは「痴呆」と「リハビリテーション」であると考えるが、本会の創設当時に変わる画期的な新たな宣言をおこない、今後の十年間の実践活動の目標としてはいかがであろうか。